朝日とNHKの終戦特集って…
この時期になると、終戦特集として、先の大戦を振り返っているが…。
朝日からNHKまで、「どこの国のテレビ局(マスコミ)なんだ?」と思うような内容を垂れ流している。
8月14日のテレビ朝日「スーパーモーニング」でも、「なぜ戦争を止められなかったのか?」「メディアの責任は?」などとやっていた。
メディアの責任というなら、朝日新聞は積極的に戦争を煽っていたから、その責任は取るんだろうな?
朝日のネガティブキャンペーンは凄まじいものがある。先ず結果ありき。いったいどこの国のメディアなんだ?
「アジア外交」と言っているが、アジアと言うのは日本を含めて48カ国ある。だがクレームをつけているのは中国、韓国くらいのものだ。それをもってアジア外交とは恐れ入る。
日本は韓国とは戦争していない。
当時、韓国の最大政党・一進会が自ら日韓併合を望んだ。日本はアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、清国などに了承を得てから併合に踏み切った。世界が認め、正式な手続きを経て併合したのだ。
アジアを侵略したと言うが、あの当時、アジアのほとんどは欧米の植民地だった。日本が戦ったのは、欧米列強国だ。
日本が欧米列強国を追い出しても、すぐに独立をさせなかったので、その事で日本不信になった面もある。
何が言いたいのかというと、光と影があるのだから、それを明らかにした上で、先の戦争を評価すべきなのだ。なのに朝日を初めとするメディアは、先の戦争を侵略戦争と断じ、日本を貶める事ばかりしている。
アメリカが日本を仮想敵国としての準備を始めたのが明治39年(1906年)。明治39年は、日露戦争で勝利した翌年。真珠湾攻撃の35年前。その年に、アメリカはあの有名な「オレンジ計画」を立案する。日本を最大の仮想敵国とし、やがて二国間の戦争は避けられないとして、さまざまな日本制圧プランを練っていた。
ちなみにオレンジとは、アメリカがつけた日本の色別コードで、アメリカはブルー。
日本がアメリカとの戦争に至るまでの流れは、
ハリマン構想(1905年)
オレンジ計画(1906年)
日英同盟解消(1921年)
絶対的排日移民法(1924年)
ホーリー・スムート法(1930年)
オタワ会議(1932年)
ハルノート(1941年)
この間にもいくつかあるが、大体の流れとして挙げてみた。
「戦争屋」と呼ばれたルーズベルトは戦争をしたがっていたし、チャーチルは中立国・アメリカに参戦を望んでいた。
だが、日本はアメリカとの戦争は望んでいなかった。
日本はアメリカとの戦争を避けるために、譲歩の際に達したといわれる甲案を作成。
○三国同盟の空文化
○シナへの門戸開放を認める
○和平が成立すれば、シナおよび仏印からの撤退
それでもまとまらなかった時の暫定案として、
○和平が締結される前であっても、資産凍結が解除されれば、南部仏印から撤退する
という、乙案まで用意していた。
チャーチルの画策と言われている「ABCD包囲網」により、経済封鎖をされる。
昭和16年7月、アメリカ、イギリス、オランダが自国内にある日本資産を凍結し、通商航海条約の一方的な破棄を通告。同年8月、アメリカが石油輸出を全面禁止。11月26日、アメリカ国務長官コーデル・ハルが、シナやインドシナから日本軍を即時無条件撤退、日独伊三国同盟の破棄という、それまでの日米交渉の経過を無視した「ハル・ノート」と突きつける。
こうして日本を追い詰めることによって、戦争に至らしめた経過がある。
8月13日のNHKの番組、「NHKスペシャル・日中戦争」でも、「どこの国の国営テレビだ?」というくらいのひどい内容だった。
確かに大陸には軍が駐留していた。だがそれは租界という所で、日本企業と日本人を守るために、8カ国の1国として、シナの了承の下で駐屯させていた。
盧溝橋事件というのは、日本軍が夜間演習をしている時に銃撃され、そこから日中戦争に発展していったとされてきた。だが最近では、国民党と敵対する共産党が日本軍と戦わせるために仕組んだものというのが定説になっている。
しかもその時の日本軍は空砲で演習しており、応戦できず、危険な状況におかれた事が明らかになっている。
1週間ほどで両軍とも様子がおかしい事に気づき、日本軍は事件不拡大方針を採り、現地協定を成立させている。盧溝橋事件とはたったそれだけの事件だった。向こうから仕掛けてきた、これ大事。
その3週間後、通州という町で、シナ保安隊によって、日本人居留民264人が虐殺される事件が起こる。これはどこも絶対に取り上げることのない事件だ。
国際法では戦争は軍隊と軍隊が戦うもので、民間人の殺傷は戦争犯罪になる。だが、ゲリラはこの限りではない。
大陸では「便衣兵」といって、国民服をまとったゲリラが跋扈していた。これを知らないと、日本軍は民間人を殺傷していると錯覚してしまう。
ハーグ条約を取り上げていたが、捕虜には資格というものがある。
1.部下の為に責任を負う者其の頭に在ること
2.遠方より認識し得へき固着の特殊徽章を有すること
3.公然兵器を携帯すること
4.其の動作に付戦争の法規慣例を遵守すること
であり、この法を守っていなければいかなる権利も有しない不法戦闘員であり、国際法の保護は得られない。
注目すべきことは、当時、南京在住の欧米人の誰一人として、
「日本軍が捕虜を処刑」
と明言したことはなかった。それは東京裁判においても同様であった。
写真や映像を使っていたが、プロパガンダとして使用されていたものがあるので注意すべきだ。
それから、6歳の時に父親を日本軍に殺されたと証言しているが、6歳の子供に中国軍兵士と日本軍兵士の見分けが付くのだろうか?
東京裁判提出資料の中に、
「シナ兵自身、日本軍入城前に略奪を行いおれることなり。最後の数日間は疑いなく彼らにより人及び財産に対する暴行・略奪が行われたるなり。シナ兵が彼らの軍服を脱ぎ常民服に着替える大騒ぎの処置の中には、種々の事件を生じ、その中には着物を剥ぎ取るための殺人も行いしなるべし」
とある。証言には裏付けが必要だ。
大東亜戦争は知れば知るほど、時代の流れとして肯定せざるを得ない。それはイコール戦争美化ではないと言う事は、知的な者ならば分かる事だ。
戦争責任を問う声があるが、どれほどの意味があるのか? ならば、日清、日露戦争で、誰かを戦争責任で問うているか? あれは「勝った」戦争だから問わないのである。先の戦争は「負けた」から問われるのである。完全な「東京裁判史観」である。
責任なら、1068名の人身御供を差し出した時点で終わっている。また、日中条約、日韓条約を締結した時点で終わっている。それを反故にしてまで責任責任と叫ぶ連中は、いったい何様なんだ?
朝日もNHKも反日であるという事で根っこが一緒だ。
今は活字でもネットでも調べることができる。俺でさえ本を何冊も買って読んでいるというのに…。
この記事を書くに当たって、参考にした書籍を紹介。
朝日からNHKまで、「どこの国のテレビ局(マスコミ)なんだ?」と思うような内容を垂れ流している。
8月14日のテレビ朝日「スーパーモーニング」でも、「なぜ戦争を止められなかったのか?」「メディアの責任は?」などとやっていた。
メディアの責任というなら、朝日新聞は積極的に戦争を煽っていたから、その責任は取るんだろうな?
朝日のネガティブキャンペーンは凄まじいものがある。先ず結果ありき。いったいどこの国のメディアなんだ?
「アジア外交」と言っているが、アジアと言うのは日本を含めて48カ国ある。だがクレームをつけているのは中国、韓国くらいのものだ。それをもってアジア外交とは恐れ入る。
日本は韓国とは戦争していない。
当時、韓国の最大政党・一進会が自ら日韓併合を望んだ。日本はアメリカ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、ロシア、清国などに了承を得てから併合に踏み切った。世界が認め、正式な手続きを経て併合したのだ。
アジアを侵略したと言うが、あの当時、アジアのほとんどは欧米の植民地だった。日本が戦ったのは、欧米列強国だ。
日本が欧米列強国を追い出しても、すぐに独立をさせなかったので、その事で日本不信になった面もある。
何が言いたいのかというと、光と影があるのだから、それを明らかにした上で、先の戦争を評価すべきなのだ。なのに朝日を初めとするメディアは、先の戦争を侵略戦争と断じ、日本を貶める事ばかりしている。
アメリカが日本を仮想敵国としての準備を始めたのが明治39年(1906年)。明治39年は、日露戦争で勝利した翌年。真珠湾攻撃の35年前。その年に、アメリカはあの有名な「オレンジ計画」を立案する。日本を最大の仮想敵国とし、やがて二国間の戦争は避けられないとして、さまざまな日本制圧プランを練っていた。
ちなみにオレンジとは、アメリカがつけた日本の色別コードで、アメリカはブルー。
日本がアメリカとの戦争に至るまでの流れは、
ハリマン構想(1905年)
オレンジ計画(1906年)
日英同盟解消(1921年)
絶対的排日移民法(1924年)
ホーリー・スムート法(1930年)
オタワ会議(1932年)
ハルノート(1941年)
この間にもいくつかあるが、大体の流れとして挙げてみた。
「戦争屋」と呼ばれたルーズベルトは戦争をしたがっていたし、チャーチルは中立国・アメリカに参戦を望んでいた。
だが、日本はアメリカとの戦争は望んでいなかった。
日本はアメリカとの戦争を避けるために、譲歩の際に達したといわれる甲案を作成。
○三国同盟の空文化
○シナへの門戸開放を認める
○和平が成立すれば、シナおよび仏印からの撤退
それでもまとまらなかった時の暫定案として、
○和平が締結される前であっても、資産凍結が解除されれば、南部仏印から撤退する
という、乙案まで用意していた。
チャーチルの画策と言われている「ABCD包囲網」により、経済封鎖をされる。
昭和16年7月、アメリカ、イギリス、オランダが自国内にある日本資産を凍結し、通商航海条約の一方的な破棄を通告。同年8月、アメリカが石油輸出を全面禁止。11月26日、アメリカ国務長官コーデル・ハルが、シナやインドシナから日本軍を即時無条件撤退、日独伊三国同盟の破棄という、それまでの日米交渉の経過を無視した「ハル・ノート」と突きつける。
こうして日本を追い詰めることによって、戦争に至らしめた経過がある。
8月13日のNHKの番組、「NHKスペシャル・日中戦争」でも、「どこの国の国営テレビだ?」というくらいのひどい内容だった。
確かに大陸には軍が駐留していた。だがそれは租界という所で、日本企業と日本人を守るために、8カ国の1国として、シナの了承の下で駐屯させていた。
盧溝橋事件というのは、日本軍が夜間演習をしている時に銃撃され、そこから日中戦争に発展していったとされてきた。だが最近では、国民党と敵対する共産党が日本軍と戦わせるために仕組んだものというのが定説になっている。
しかもその時の日本軍は空砲で演習しており、応戦できず、危険な状況におかれた事が明らかになっている。
1週間ほどで両軍とも様子がおかしい事に気づき、日本軍は事件不拡大方針を採り、現地協定を成立させている。盧溝橋事件とはたったそれだけの事件だった。向こうから仕掛けてきた、これ大事。
その3週間後、通州という町で、シナ保安隊によって、日本人居留民264人が虐殺される事件が起こる。これはどこも絶対に取り上げることのない事件だ。
国際法では戦争は軍隊と軍隊が戦うもので、民間人の殺傷は戦争犯罪になる。だが、ゲリラはこの限りではない。
大陸では「便衣兵」といって、国民服をまとったゲリラが跋扈していた。これを知らないと、日本軍は民間人を殺傷していると錯覚してしまう。
ハーグ条約を取り上げていたが、捕虜には資格というものがある。
1.部下の為に責任を負う者其の頭に在ること
2.遠方より認識し得へき固着の特殊徽章を有すること
3.公然兵器を携帯すること
4.其の動作に付戦争の法規慣例を遵守すること
であり、この法を守っていなければいかなる権利も有しない不法戦闘員であり、国際法の保護は得られない。
注目すべきことは、当時、南京在住の欧米人の誰一人として、
「日本軍が捕虜を処刑」
と明言したことはなかった。それは東京裁判においても同様であった。
写真や映像を使っていたが、プロパガンダとして使用されていたものがあるので注意すべきだ。
それから、6歳の時に父親を日本軍に殺されたと証言しているが、6歳の子供に中国軍兵士と日本軍兵士の見分けが付くのだろうか?
東京裁判提出資料の中に、
「シナ兵自身、日本軍入城前に略奪を行いおれることなり。最後の数日間は疑いなく彼らにより人及び財産に対する暴行・略奪が行われたるなり。シナ兵が彼らの軍服を脱ぎ常民服に着替える大騒ぎの処置の中には、種々の事件を生じ、その中には着物を剥ぎ取るための殺人も行いしなるべし」
とある。証言には裏付けが必要だ。
大東亜戦争は知れば知るほど、時代の流れとして肯定せざるを得ない。それはイコール戦争美化ではないと言う事は、知的な者ならば分かる事だ。
戦争責任を問う声があるが、どれほどの意味があるのか? ならば、日清、日露戦争で、誰かを戦争責任で問うているか? あれは「勝った」戦争だから問わないのである。先の戦争は「負けた」から問われるのである。完全な「東京裁判史観」である。
責任なら、1068名の人身御供を差し出した時点で終わっている。また、日中条約、日韓条約を締結した時点で終わっている。それを反故にしてまで責任責任と叫ぶ連中は、いったい何様なんだ?
朝日もNHKも反日であるという事で根っこが一緒だ。
今は活字でもネットでも調べることができる。俺でさえ本を何冊も買って読んでいるというのに…。
この記事を書くに当たって、参考にした書籍を紹介。
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